窓の存在意義



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窓は、外からの"光"を室内に採り込むために存在します。
窓は、外からの"風"を室内に採り込むために存在します。



この2つの機能を果たすために窓は存在しているのですが、
この2つの機能をしっかり果たしてもらうためには、窓のつくり方を熟考する必要があります。


というのも、ただ単に窓をたくさん作っただけで、その機能がうまく果たせるわけではないからです。


むしろ、その機能を逆に殺してしまっているお家がたくさんあるし、窓を多く作れば作るほど、無駄に建築コストがかさんでしまうだけだからです。


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例えば、大きな窓を作ったとしても、家の中から外が丸見えになってしまったら、そこにはカーテンを付けざるを得なくなってしまいますよね?
となると、カーテンが光を防いでしまうことになります。


また、その窓に防犯的に不安に感じてしまうとしたら、そこにはシャッターをつけたくなってしまうし、窓の向こうに障害物なく風当たりが厳しそうだったり、直射日光の厳しい日差しがたくさん入ってきそうだとしたら、そこにはシャッターをつけたくなってしまいます。


そして、もしそのシャッターがずっと閉められたままになってしまうとしたら?


ですよね?


そこには壁があるのと同じなので、そもそもそこに窓を作った意味がなくなってしまうということになります。


それゆえ、間取りを考える時には、窓の機能を殺してしまうカーテンやシャッターをつけなくていいような窓の配置を考えなくてはいけません。


また、位置だけじゃなく形やサイズ、そして使用するガラスのことまでよく考えて設置していくようにします。


このように窓を考えていくと、窓の本数を必要最小限に抑えることができます。


そしてその結果、窓にかかる建築コストを最小限に抑えることができるようになります。
また、カーテンを設置しなくていいように設計できれば、カーテン費用もいらなくなるのでさらに建築コストを抑えることができます。




使えない窓をつくらないことによるさらなるメリット
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その1:断熱性能が高くなる


窓が少なくなるということは、イコール壁の数が多くなるということでもあります。
となると、窓よりも断熱性能に優れた断熱材が施工される箇所がより多くなるということになります。その結果、必然的に断熱性能は高くなります。


その2:収納力をよりアップさせやすくなる


窓が少なくなり、壁が多くできるということは室内側も壁面積が増えるということになります。となると、より収納を充実させやすくなります。


収納力は、いかに床面積を多く作ったか?で決まるわけではなく、いかに壁面を上手く利用できたか?によって決まるものです。


それゆえ、収納をより充実させるためには、収納の中によりたくさんの壁を作ってやり、かつ天井までの高さを有効利用する必要があります。


また、収納だけでなく部屋にしても、壁面をしっかりつくっておけば家具なども置きやすくなるし、棚なども設置しやすくなったり余った空間をより有効活用しやすくなります。


その3:外壁を汚れにくくできる


窓が少なくなることによる3つ目のメリットは、外壁の汚れも少なくできるということです。


というのも、外壁の汚れの最大の原因は窓だからです。
窓の上に溜まった土ぼこりが、雨によって垂れ流されることによってできる垂れジミです。


外から見て窓が少ない家は、汚れも目立ちにくい家ということでもあります。
つまり、外観を長く美しく保ちやすくなるし、もっと長い目で見たとき、
外壁の塗り替えにかかるであろうメンテナンス費用もより少なく押さえることができるようになります。


窓のつくり方に工夫ができれば、以上のようなメリットをもたらしてくれるようになります。


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窓がたくさんあるから、明るくて開放的な家になるわけではありません。
窓がたくさんあるから、風通しが良い家になるわけでもありません。



逆に窓が少ないから、暗くて閉塞感のある家になるわけでもありませんし、
風通しが悪い家になるわけでもありません。


この事実をご理解いただき、より少ないコストで、
よりいい家を建てていただければと思います。(ㆁᴗㆁ)♪




土地を購入するときの手順

土地を購入したい。何から始める?


今回は、土地を購入する場合、何を調べて何を準備したらよいかのお話です。
購入する土地が宅地であることを前提とします。


①住宅を建築できる条件を知っておこう
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都市計画区域内の敷地では、建築基準法で認められた道路に
2m以上接していなければ建物を建築することが出来ません。
これが「接道義務」といわれるものです。


そして、建築基準法が定める道路は原則として幅員4m以上で、
これに足りない場合は「敷地のセットバック」が必要になります。
敷地が狭いうえにセットバックが必要になってしまうと、
建築計画に大きな影響がある場合がありますので、ご注意ください。




②建ぺい率と容積率を知っておこう
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敷地面積に対して、どれくらいの大きさの家を建ててよいか、
という規定もあります。
その上限を定めているのが、建ぺい率と容積率です。


建ぺい率・・・建築面積の敷地面積に対する割合


「建坪(たてつぼ)」などともいわれます。
用途地域との組み合わせで30%から80%に定められていますが、
角地の場合の緩和、防火地域内での耐火建築物に対する緩和などがあり、
実質的に「制限なし」とされる場合もあります。
ここでいう「建築面積」とは、建物を真上から見たときの投影面積です。


容積率・・・延床面積の敷地面積に対する割合


容積率200%なら、50坪の敷地に延べ100坪までの建物を建てられます。
建ぺい率と同様に、用途地域との組み合わせによって
50%から1300%の間で定められています。
道路斜線制限、隣地斜線制限、北側斜線制限、高度地区による制限などにより、
容積率のすべてを使うことが出来ない場合も少なくありません。




土地の売買契約から建築許可がおりるまで


まずは買付!


「●●万円でこの土地を買います」という書面です。


というのは、不動産の場合金額が大きいことと、
売主にとっては、どんな素性の人が購入意思をしているのか知りたいからです。


買付証明書の内容は?


買付証明書の中には、必ず書く項目があります。
たとえば、この土地を●●万円で買いたいという
買付の申し込みを売主に対してするわけですが。
それに対して、売主が有効期限内に承諾をすることで
契約の準備が整った状態となります。


値段交渉がある場合


例えば土地を値切るとき、●●万円になれば買いますという場合は
その買付証明の金額に希望の金額を書きます。
売主が、承諾してくれれば交渉成立ですし、
承諾してくれなければ、不成立となります。


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買付証明書の効力


次に買付証明書の効力についてですが、買付証明書に絶対的な効力はありません。
民法上では、買主からの申し込みと売主の承諾で契約は成立するのですが、
不動産に関しては例外を除き、その性質上契約書が必要となります。
また、不動産業者がいる場合は、重要事項説明をしてからの契約となります。
ですから、買付証明書を書いたり売主が承諾をした時点では、
まだ契約は成立しておらず、拘束力は発生しません。
しかしながら、トラブルを避けるためにも、
買付証明書を書くときは売主が承諾すれば契約するという意思をもって書くようにしましょう。


契約を結ぶ


売買契約の締結前に宅地建物取引士より重要事項の説明を受けます。
契約締結と同時に売主へ手付金を支払い、仲介業者に対しては仲介手数料の半金を支払います。
手付金は土地売買代金の10%程度のことが多いですが、契約によって異なるので確認しましょう。
仲介手数料は、全額を決済時に支払う場合もあります。
また、土地購入代金にローンを利用する場合には、売買契約締結後すみやかに申し込みをします。


土地の決済


残金を支払って土地の引き渡しを受けます。
残金にローンの融資金を充てる場合には、
金融機関との間でローンの契約を結び、融資を実行してもらいます。
土地に引き渡しを受けるのと同時に、所有権移転登記及びローンを借りた場合には
抵当権設定登記の申請手続きをします。
媒介業者に対しては、媒介手数料の半金を支払います。


古家解体・整地作業


更地渡しを条件としなかった場合には、
土地の引き渡しを受けてから古家の解体工事や整地作業をすることになります。
ただし、建築の依頼先がすでに決まっている場合には、
建築工事に合わせて古家の解体工事を任せることもできます。
更地渡しを契約条件とした場合には、土地の引渡し前に古家解体工事や整地作業が行われます。


測量・地盤調査


実測図がなく、測量を売買契約の条件としなかった場合には、
あらためて敷地の測量が必要となります。
また、地盤の強度に合わせた適切な基礎を造るためには、地盤の調査も必要です。
ただし、敷地測量や地盤調査を買主の費用負担としたときでも、
交渉により土地の引渡し前にこれらを実施することが出来る場合もあります。
売買契約の条件が実測売買の時、または公募売買でも測量を条件とした場合には、
土地の引き渡し前に測量が行われます。




基礎工事開始
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建築する建物の建築確認所が受理されれば、工事に着手することができます。




いかがでしたか?土地を購入する際の参考にしていただければ幸いです。(ㆁᴗㆁ)♪



新築後にやってくる税金について

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住宅取得後にかかる税金についてご紹介します。
家が完成した後に納める税金には、
家を取得したときに1回だけかかる「不動産取得税」と、
家の所有者に毎年かかる「固定資産税・都市計画税」があります。




① 不動産取得税


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不動産取得税とは、不動産を取得したときに支払う税金です。
固定資産税評価額に対して、原則として税率4%を乗じた金額が税額となります。
新築でまだ固定資産税評価額がつけられていない建物の場合には、
都道府県知事が固定資産税評価額を算出する基準に基づいて、
建物の評価額を計算することになっています。




② 固定資産税


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固定資産税とは、毎年1月1日付で土地や家屋を所有している人
納めなければならない税金です。
これは総務大臣の定める「固定資産評価基準」を基に算出されます。
土地の公的価格や家屋などの時価に、概ね1.4%をかければ計算ができます。


とはいえ、最終的には市町村長によって固定資産評価額は決定されますし、
税率も全国一律ではありません。


また、変動する土地の価格の実勢に合わせるため、
3年に1度は見直される仕組みとなっています。


なお、毎年4月頃になると、各市町村より納税通知書が送られてきます。
この通知書に記された期日までに納税するのが一般的です。
一括の他、年4回に分けて納めることも可能です。




新築住宅の固定資産税は通常、以下により計算されます。


・新築住宅の固定資産税額=固定資産税評価額×1.4%(標準税率)
※標準税率は市町村によって異なります。


それが、例えば一定の条件を満たす新築戸建て住宅の場合、
固定資産税が3年間以下のように軽減されます。
・新築住宅の固定資産税額=住宅の固定資産税評価額×1.4%×1/2
※1戸あたり120㎡相当分までを限度


土地(住宅用地)の固定資産税は通常、以下により計算されます
・土地の固定資産税額=固定資産評価額×1.4%(標準税率)
※標準税率は市町村によって異なります


住宅用地の場合、この固定資産税額が以下のように軽減されます
・住宅用地の固定資産税=固定資産評価額×1/6×1.4%
※住宅1戸につき200㎡までの部分について




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念願のマイホーム完成後にはローンの支払いの他、
このような税金の納税もあるのでご注意ください。(ㆁᴗㆁ)♪